臭気判定士とは <Q&A>

株式会社共生エアテクノの代表取締役

臭気判定士免状株式会社共生エアテクノの代表取締役であり、
「におい刑事」としても活動する松林宏治が、「臭気判定士」についてよく頂戴するご質問にお答えします。

弊社代表取締役 松林宏治の経歴
  ・臭気判定士資格取得—-2005年2月7日
  ・臭気調査担当物件数—-210件

「臭気判定士という資格を一言で言いますと?」
環境省管轄の、悪臭防止法に定められている悪臭分野に於ける唯一の国家資格です。

「臭気判定士の仕事内容は?」
臭気測定を監督する事です。
具体的に言いますと、複合臭を表す単位である「臭気指数」あるいは「臭気濃度」を算出するためのオペレーター役が担える資格であり、それが本来は主業務となります。
「臭気判定士になる為の試験は?」
満18歳以上であれば、誰でも試験を受けられます。
1次試験は筆記試験。嗅覚概論、悪臭防止行政、悪臭測定概論、分析統計概論、臭気指数等の測定実務という5つの分野から出題されます。
文系出身者は分析統計概論がネックとなりますので、統計学をしっかり勉強する必要があります。
「えっ?ニオイを嗅ぐ試験じゃないのですね」
臭気判定士2次試験が嗅覚試験となります。

「ほら、やっぱり嗅覚試験なのですね、嗅覚が良くないとダメなのでしょう?」

臭気判定士
基準臭とにおい用紙セット
花のかおりや甘いにおいの他、むれた靴下のにおいなど5種類

そうですね。この嗅覚試験は、「部分嗅盲」を確認する為に、5種類の基準臭を嗅ぎます。5本の試験紙のうち、2本にニオイが付いています。その2本を当てれば正解。それを5回(5種類の基準臭を1回ずつ)実施し、正解すれば合格です。

「臭気判定士って何人くらいいて、どこにいるのですか?」
臭気判定士臭気判定士は3,000人強が資格取得者として登録されています。一般的な臭気判定士は、工場等の分析室や分析会社さん、ゼネコンさんの技術研究所等に在籍していると思います。実際にニオイを現場で嗅ぐ事は少なく、三点比較式臭袋法のオペレーター役として、嗅覚測定業務に従事しているからです。
「といいますと、御社の臭気判定士はそうではないと?」
そうです。臭気を測定しただけでは、悪臭や異臭で苦しんでいる会社様や個人様の問題解決とはならないと弊社では考えています。なので弊社の臭気判定士は現場主義。お困りの工場様や現地へ行き、実際に自分たちの嗅覚で嗅いで、原因究明から改善策までトータルにサポートしていくのが、弊社の臭気判定士の大きな特徴なのです。
「では、しつこく聞きます(笑)が、御社の臭気判定士は皆、嗅覚が優れている?」
臭気判定士いえ。ご期待に添えず申し訳ない(苦笑)ですが、決して嗅覚が他の人に比べて鋭敏かと言えば、全くそんな事はありません。ただ、「プルースト現象」という言葉にも有るとおり、弊社の臭気判定士は実際の現場で実際の臭気を毎日のように嗅いでいます。しかもただ嗅ぐだけではなく、記憶しています。なので他の人に比べれば、嗅ぎ分ける能力には優れていると思いますね。
「個人的な興味ですが・・悪臭防止法は加齢臭のするおじさんにも適用出来ますか?」
残念ながら適用外となってしまいます。悪臭防止法はあくまで事業活動に伴って発生する悪臭が対象となります。例えばマンションの近隣住戸さん同士の生活臭(タバコ臭や料理臭)についても、よほど生活環境を脅かさない限りは臭気判定士の出番とはならないのです。
「御社としての臭気判定士という資格に対する課題はありますか?」
臭気判定士やはり臭気判定士という国家資格の社会的認知度が低い事ですね。私は自らをニオイ刑事とネーミングして、テレビや雑誌等のメディアでもPR活動を行っていますが、未だに「こんな資格あったんだ~」「ニオイで困っていたけどここに頼めばいいんだ」といったお声を頂戴します。もっともっと臭気判定士の社会的地位向上をして、ニオイ問題でお困りの会社様や個人様をお助け出来ればと考えています。
「臭気判定士の未来像はどうなっていくと思われますか?」
臭気判定士このままですと、やはり現状程度の資格だと危惧しています。ニオイは目に見えない中で、臭気判定士という国家資格者がいて、専門知識を持っているわけです。なので臭気判定士の権限領域をもっと広げるべきだと思います。さらには海外、特にアジア圏からも臭気判定士は注目されつつあると思います。実際に弊社でも、海外メディアからの取材対応もしておりますし、弊社の臭気判定士はアジアでも仕事をさせていただいております。臭気判定士はクールジャパンだと思っていますので、アジア規模での活動展開も実践していくべきだと考えています。

全国対応お電話・メール
お気軽にご連絡ください

あらゆる技術を駆使して、誠心誠意、お客様に最適なご提案をさせていただきます。些細なことでも、お問い合わせ下さい。
北海道から沖縄まで全国対応いたします。海外でも実績がございます。

お電話でのお問い合わせ

平日9:00〜18:00受付

メールフォームでのお問い合わせ

メールでのお問い合わせ

北海道から沖縄まで全国対応。海外でも実績がございます。